真田広之が木村拓哉の本性を暴露し、衝撃の「逆恨み」騒動が明らかになった。ディズニープラスのドラマ『将軍』の収録前に起きたこの対立が、エンターテインメント界に波紋を広げている。真田がゴールデン・グローブ賞の主演男優賞を受賞した直後、メディアは木村の名前を取り上げ、彼がこの作品に出演しなかった理由を探り始めた。 木村は2021年に『将軍』への出演オファーを受け、次世代の三船敏郎として期待がかかっていた。しかし、撮影スケジュールの都合で出演を断念。その結果、木村はアメリカでの華々しいデビューを逃したばかりか、現在はジャニーズ事務所の問題でドラマや映画の仕事が困難な状況に追い込まれている。 関係者によれば、木村が役を演じていれば、ドラマはさらに評価を得ていた可能性が高いという。真田の受賞に対し、木村は複雑な思いを抱いているとされ、過去の選択が彼のキャリアに影を落とす結果となった。木村は、他の作品との兼ね合いで『将軍』に出演できなかったことを悔やみつつも、次回作を模索しているという。 この騒動がエンターテインメント界に与える影響は計り知れない。果たして木村は再びスポットライトを浴びることができるのか、今後の動向に注目が集まっている。
“ポスト石破”に岸田前総理が名乗り？「2万円」政治資金パーティを開催し準備万端も降りかかる “商品券問題”（集英社オンライン） 国会で企業・団体献金を巡る議論が長期化している。当初、与野党の協議により、3月末までに一定の結論を出すとしていた。しかし、「禁止」を主張する立憲民主党や共産党と、「規制強化」を唱える自民党・公明党・国民民主党の議論は平行線をたどり、意見の集約はできずじまいだった。こうしたなか、自民党の渡海紀三朗政治改革本部長（77）と、立憲民主党の大串博志政治改革推進本部長（59）が4月18日に国会で会談し、5月の連休明けに、与野党の議論の場を再度設けることで合意した。与野党間で未だ意見の隔たりが大きい中で、議論のとりまとめは容易ではないだろう。 2万円パーティについて岸田事務所の見解は… 企業・団体献金を巡る議論で、忘れてはならないのが「政治資金パーティ」の存在である。政治資金規正法により、企業・団体は政党（支部）以外への寄付が禁じられているのだが、パーティ券の購入は可能だ。事実上の企業・団体献金になっていると指摘されてきた。国民の間に蔓延する深刻な政治不信の一因となった、自民党派閥を巡る「裏金事件」。その余波は今なお続き、政治資金パーティはただでさえイメージが悪いのだが、政治家にとって貴重な収入源であるという事実は何ら変わりないのである。 そのことを裏付けるような動きが4月15日にあった。午前8時すぎ、都内高級ホテルの宴会場で開催されていたのは、岸田文雄前総理（67）の政治資金パーティである。「〈衆議院議員 岸田文雄と国政を語る会〉と題されたもので、朝食勉強会形式の政治資金パーティになっています。昨年12月にも同様の会をしていました。会費は2万円です。岸田前総理を巡っては、将来の“総理再登板”への意欲があるとみる向きもあり、資金集めにも余念がないのでしょう」と自民党関係者は語る。 とはいえ、前述の通り、国会では企業・団体献金をめぐる議論が佳境に入るタイミングである。そんな折のパーティ開催の是非について、改めて岸田事務所に見解を問うてみると、書面で次のように回答した。 〈政治活動や事務所の維持等の経費に充てるため、可能な限り自助努力で政治資金を集めなければなりません。ご質問の政治資金パーティも毎度行ってきたものであり（総理在任期間は自粛）、法令に従い適正に開催しているところです〉と、政治資金パーティの必要性を説いてみせたのだった。
連合、立民に別姓の早期実現要請 「進まないのは政治の怠慢だ」 連合、立民に別姓の早期実現要請 「進まないのは政治の怠慢だ」 連合の芳野友子会長は21日、立憲民主党の野田佳彦代表と党本部で面会した。選択的夫婦別姓制度の早期実現を求める要請書を手渡し「女性が不利益を被っている。この課題が進んでいないのは政治の怠慢だ」と訴えた。 野田氏は昨年の衆院選公約で導入を訴えたとして「実現しなければいけない。力を貸してほしい」と述べた。近く国民民主党にも申し入れる。立民は週内にも制度を導入する民法改正案を衆院に提出する予定で、連合にはこうした動きを後押しする狙いがある。 ただ、自民党の保守派などが導入に慎重姿勢を示しており、今国会での成立は見通せていない。