【海外の反応】大阪万博、世界から絶対に評価されない理由がヤバすぎるw
大阪万博が4月13日に開幕し、早くも100万人以上の来場者を記録した。しかし、華やかな盛り上がりとは裏腹に、通信障害や熱中症対策の不備が目立ち、運営や建設費に対する疑問が噴出している。メディアやSNSでは、パビリオンの未完成や警備員の土下座といったネガティブな話題が急増中だ。
1970年の万博と比較されるも、当時の日本とは異なる経済状況が浮き彫りになっている。ニューヨークタイムズは、日本経済がバブル崩壊以来停滞し、債務や高齢化問題に苦しむ現実を厳しく指摘。観光客で賑わう大阪の一方で、万博そのものが何を目的としているのかが不明瞭だ。
入場者数の目標は2820万人だが、現状では到底届かない。世論調査によると、参加したいと答えた人はわずか32%。特に東北地方では2割以下という悲惨な数字が示されている。万博の経済波及効果は2兆9000億円と試算されるが、国費負担は1600億円を超え、チケット販売も目標の1400万枚に対し970万枚にとどまっている。
「楽しかった」との声もあるが、税金を投入してまで開催する価値があったのか再考が求められる。フィナンシャルタイムズは、建設費の膨張や参加国の撤退を混乱として描写し、ニューヨークタイムズも「万博を牽引する力はない」と冷ややかな評価を下している。
この異常事態が日本の未来にどのような影響を及ぼすのか、今後の動向に目が離せない。